楽天、 英語の次はコンピュータ言語の公用語化を検討中

楽天が英語を社内公用語にしていることは広く知られているが、それを決めた2010年に三木谷社長は中国語　勉強を始めた。すでに英語は堪能だったが、「社員が頑張るのだから俺も」と考えてのことだという。本日の注目は、総合面から「迫真 楽天・三木谷浩史（3） 役員会は日本語禁止」の記事。楽天の三木谷浩史社長を特集する連載企画の3回目。今回は、有名な英語公用語化についてのエピソードを紹介している。楽天の競争力の源泉は、4万店にも上る楽天市場への出店者に対するEC（電子商取引）コンサルタントのノウハウ。このビジネスモデルを海外に持ち出すために、英語で海外の社員や出店者に伝える人材が必要と考えたことが、英語の公用語にした理由なのだそうだ。本日（1月9日）の日経新聞朝刊から気になるニュースを拾い読み。中国語　勉強まじめな1面記事から、会話のネタに使えそうな記事まで、日替わりでピックアップします。